初荷式で高値祈願/JA野菜・果樹生産連絡協
ゴーヤーなど本土市場へ/全品目2624㌧、10億円を計画
JAおきなわ宮古地区野菜・果樹生産出荷連絡協議会(伊志嶺一之会長)の2021年初荷式が6日、JAおきなわ宮古地区農産物集出荷施設で開かれた。ゴーヤーやカボチャ、トウガンなど約17㌧を本土市場に向けて出荷、式典参加者が安全輸送と高値取引を祈願した。今年度の出荷計画は全品目で2624㌧、販売額は10億円を目指す。
JA宮古地区営農振興センターがまとめた生産概況によると、カボチャは作付け当初こそ少雨の影響を受けたが、生育は比較的順調に推移した。ただ、12月の曇天や長雨、寒波等で肥大がやや鈍い。ゴーヤーやトウガン、インゲンなどの露地品目でも長雨と寒波、日照不足で肥大の鈍化や着果数の減少が見られるが、大きな影響はないという。
一方、オクラは初めて販売額が1億円を突破するなどブランド確立に向けて最高の実績を挙げている。
宮古地区の野菜等は冬春季出荷が主流で、昨年11月から12月までの出荷実績はゴーヤー73㌧、トウガン68㌧、オクラ9・2㌧、サヤインゲン6㌧、メロン2・5㌧を出荷している。
21年の初荷トラックには▽ゴーヤー2・5㌧▽カボチャ3㌧▽トウガン10㌧▽サヤインゲン0・3㌧▽メロン10㌧―を積んだ。
式典で野菜・果樹生産出荷連絡協議会の伊志嶺会長は「冬春季における宮古地区野菜への信頼度は着実に高まっている」と市場の期待を示し、「生産者はそれに応える責任を果たし、消費者が第一に求める産地の定着に向けて一層の品質重視を掲げて取り組みを強化している」と話した。さらに産地として、「消費者ニーズへの対応力をより高めていきたい」と決意した。
この後、下地敏彦市長と県宮古農林水産振興センターの崎原盛光所長が来賓祝辞を述べ、安全輸送と高値取引を祈願。併せて行政支援の継続を約束した。
最後は参加者全員で初荷を積んだトラックをバンザイ三唱で見送り、安全輸送ならびに出荷量、販売額の目標達成を祈願した。