販売目標は10億円/野菜・果樹
初荷を本土へ出荷/関係者が安全輸送祈願
宮古地区野菜・果樹生産出荷連絡協議会(池間義光会長)は10日、JAおきなわ宮古地区農産物集出荷場で2018年の初荷式を開いた。関係者多数が参加して販売額10億円の達成と安全輸送を祈願。ゴーヤーやカボチャなど本土向けの初荷17㌧を載せたトラックを万歳三唱で見送った。
宮古地区の野菜・果樹は冬春季の出荷がメイン。今年度は野菜、果樹合わせて計2703㌧、販売額10億円(前年度比1億1500万円増)を目指している。
品目別の出荷計画量と販売額は、▽カボチャ=550㌧、1億6500万円▽ゴーヤー=990㌧、3億9600万円▽トウガン=827㌧、1億6300万円▽インゲン=81㌧、8900万円▽オクラ=107㌧、8600万円▽タマネギ=40㌧、800万円-などとなっている。
果樹ではメロンとマンゴーで約50㌧を計画。メロンは2800万円、マンゴーは6200万円の販売額を目標に掲げている。
今期の生産物は、昨年9月に接近した台風の影響を受け、定植の遅れがあったものの作付け後の生育は比較的順調に推移。出荷量も増加傾向にあるという。
出荷は、昨年10月下旬のゴーヤーを皮切りにトウガン、サヤインゲンなどで始まっており、それぞれ各地からの引き合いは強い。
これまでにゴーヤーを85㌧、カボチャ17㌧、トウガン77㌧、サヤインゲン10㌧などを出荷している。
初荷式で連絡協議会の池間会長は「食の安全、安心に対する意識を強く持ち続けるとともに自分の生産物に関心を持ち、皆さんに感動を与えられるよう日々努力する」と決意。「感謝の気持ちを忘れず、全身全霊で生産に励み、実りある1年にしたい」と述べた。
県宮古農林水産振興センターの植田修所長、下地敏彦市長(代読)、JAおきなわ農業事業本部の上江洌進常務(代読)もそれぞれあいさつし、野菜、果樹の18年初出荷を祝った。
この後、酒と塩で安全祈願を行った。最後は参加者全員で万歳三唱を行い、高値取引に期待を込めた。