環境整備の課題克服へ

13市町村の担当者などが出席したサッカーキャンプ誘致意見交換会＝６日、県庁

　【那覇支社】県内へのサッカーキャンプ誘致の拡大や定着化に向けた２０１３年度第１回意見交換会（主催・ＦＣ琉球）が６日、県庁で行われ、県や市町村、関係団体などがキャンプ誘致に関する情報の共有を図り、全県的な取り組みついて協議した。10年度から県はスポーツ・ツーリズム戦略推進事業の一環として、「美ら島サッカーキャンプ」誘致事業を開始した。

　意見交換会には、県文化観光スポーツ部やキャンプを受け入れている宮古島市、これから誘致を希望する沖縄市など13市町村の担当者が集まり、美ら島キャンプの現状や誘致活動の進捗状況などが報告された。

　13年度はＦＣ横浜などＪリーグ４チームや女子なでしこリーグのＩＮＡＣ神戸、米国・韓国の国外チームなど計９チームが７市町村でキャンプを行った。ＦＣ琉球では今後、Ｊ１・２部リーグクラブ40チームに絞った１月の体力強化の１次キャンプや２月以降の試合形式中心の２次キャンプ、さらに大学・海外チームなどの誘致活動を展開する。

　開催地のメリットとして観客数や宿泊需要の経済的波及、トッププロによる高いレベルの試合や練習の観戦、子供サッカー教室を通した教育的効果などが報告された。自治体の取り組み事例としては、12年にＪ１のサガン鳥栖を誘致した読谷村から、芝の管理などの環境整備の課題の克服や地域住民とチームとの親睦・交流の重要性などが報告された。

　キャンプ地を利用する側からはＪ１・セレッソ大阪ユースチームでクラブ運営を担当する椎谷武史氏の講演があり、「球団はグラウンドの整備状況のほか宿泊施設と競技場との距離などもチェックしている」とした上で、「キャンプは一年一年が勝負の選手やコーチスタッフにとって、地元の協力は最も重要で不可欠だ」と強調した。

　宮古島市の担当者は「芝とグラウンドの改善を最優先にして、現状把握と知識の普及にまず第一に取り組み他の市町村とも情報を交換していきたい」などと話した。